Medicinal Aromachemistry Training Courses

西洋のアロマテラピーの歴史は紀元三千年前にさかのぼり、中世には僧院医学として広まり、 19世紀から精神医学治療で再び注目をあびました。 日本に精油が輸入されたのは江戸時代と言われますが、現在のアロマテラピーが入ってきたのは最近のことです。

日本や米国ではアロマテラピー Aromatherapy そのものは法律上の定義はありません。 日本には国会答弁の記録が残っているだけです。アロマテラピーの発音から何語なのかわかりません。フランス語の発音ではないのです。 薬事法ではアロマテラピー精油に近いものとして化粧品と医薬品がありますが、現実には雑貨品として流通しています。 アロマテラピーは必ず天然の精油を使うのが特徴です。そのため、アロマテラピーの中心位置に精油の化学 Aromachemistry があります。 ここで、Aroma-chemistry, -therapy は造語で語源的な意味はありませんが、なぜか広がっています。

アロマテラピーは西洋医学の範疇に入らず、社会的には厳しい位置にいるわけです。 アロマテラピーは西洋医学が誕生する前から存在していた民間医療なので面白いところがあります。 アロマコロジー Aromacology は心理学的手法で、アロマテラピーのような医療行為的な意味が薄くなり、 恒常性 ホメオスタシスを求めて嗅覚刺激で健康を保つ方法で注目されています。 これは、必ずしも天然１００％の精油を用いないのでアロマテラピーとは大きく異なる手法なのです。 しかし現代の臨床医学では、精油を用いた嗅覚刺激は医療的にも有効な方法として認められるようになりました。

アロマテラピーは精油を使って施術をすることを特徴としています。しかし、精油は安全なものではありません。 精油は多くの化学成分の混合物ですが、それらが相乗的に作用します。 まず、精油の化学成分を明らかにして、個々の化学成分の薬理効果を知る必要があるのです。 それで、アロマテラピストは用心深く、精油の化学的性質を熟知した上で、クライエントに適用するのです。 精油にアレルギー発現物質であるアレルゲンが含まれているときは、クライエントのアレルギー過敏性を気にかける必要があります。 そのため、アロマテラピーでは精油の化学が中心になるのです。

外国のサプライヤーから輸入する精油の日本での税関通過においては、主に雑貨品としての申告で輸入されているのが現状です。 フランスでは医薬品扱いなので日本には食品添加物あるいは香料としての輸入になっています。 日本では医薬品として承認されていない化学物質は医薬品としては輸入できないのです。 精油の輸入では、輸入業者個々の都合により輸入関税申告をしています。 化粧品配合に使用する目的では香料として輸入されます。香料名目で輸入されていないと化粧品に配合できないようだ。 化粧品配合に使われるときは医薬品同様の厳密な品質管理が求められる。たとえば、残留溶媒はチェックされる。

しかし、精油は生体に吸収されるように使用されているので、本来は医薬品としての扱いになるはずです。 現状では食品添加物の扱いでは人体に塗布したりすることはできません。 現実に、オリーブの食用油を体に塗る人はいません。 通常のアロマテラピーでは、芳香浴でものどの粘膜から吸収され、 トリートメントでは植物油に希釈した精油は、粘膜吸収、皮膚吸収などから体内血液循環に入ります。 血液循環に入り血液脳関門を通過すると脳にも達します。 雑貨品として輸入された精油を皮膚に塗布することでクライエントに健康被害は起こらないと証明できるのか。

精油の品質管理、残留溶媒や不純物の除去、発癌物質の懸念、光毒性物質やアレルゲンの除去など、 ヒトに適用される前に、精油の安全性について考える必要があります。 天然物の精油にも製造時点の残留溶媒が残存していれば有害事象の原因になりえます。 有機溶剤抽出法で製造されている精油では既に問題化しています。それで水蒸気蒸留法が見直されています。 植物性なので皮膚アレルギー症状もみられるのでパッチテストも使用前に行う必要があります。 トリートメントの前に、使用する精油のパッチテストを行うことになっている。 しかし医師の資格のないものがパッチテスの適切な判断ができるでしょうか。パッチテストは医療行為と考えられています。 クライエントの体質のアレルギー性を判断するので、診断行為と取られてしまうようです。

精油は雑貨品なので薬事法で定義もされずまったく規制されていないように見えますが、 場合によっては化粧品や医薬品としてみなされることがあります。 医療機関で行われるアロマテラピーも薬事法で規制されます。 アロマセラピーと名乗っても法律適用は同じことで医療従事者だから特別扱いはされません。 医薬品等適正広告基準の解釈では精油は医薬品的効果・効能を標榜して広告してはならないとされています。 しかし、これではアロマテラピーは成り立ちません。

このようにアロマテラピーは数多くの問題を含んでいます。しかし、アロマテラピーの手法は現実に存在しています。 少しずつ解決することにしましょう。 アロマテラピーと薬事法については、特別なテーマでも毎月セミナーを実施しています。

アロマインストラクターやセラピストを指導する上位資格 Medicinal AromaChemist Specialist、あるいは精油輸入の国内代理店の起業を目指す人達のワークショップを開催します。 国際的に認められる精油管理の方法を指導します。外国企業と輸入業務を長期的に維持する上での薬事的な知識を解説します。 互いの国の薬事法の違いについて知っておく必要があります。 精油の化学一般、輸入の実務、品質管理、成分分析表の見方、化学分析法 GC/MSチャートの見方、外国製造会社の製造ラインの監査、 GMP (Good Manufacturing Practice) とは何か、ロットごとの成分分析と品目毎の品質管理表、 標準書作成、品質管理手順書作成、精油化学成分のレビュー、精油化学成分や官能基の反応性などについて、ワークショップを開催します。 精油化学一般は、精油の成分化合物の分子構造、官能基、特徴成分と名称の呼び方について解説します。 アロマテラピストは精油の魔術師です。精油について多くの知識を学んでください。 リンパドレーナージュなどの手技も先生について覚えてください。

参加資格はありません。どの団体認定の資格をお持ちのひとでもご参加になれます。認定資格は必要としません。 受講者によって補講が必要なときは実施します。そのときの受講料は必要としません。

■日程　２０１２年 ４月１４日、４月２４日、５月１２日、５月１９日、５月２６日の中から２日を選択
受講者様の都合により、開催日を連続ではなくずらすことも可能です。 メールでご連絡ください。人数を確定したいのでお早めにお申し込みください。 場合によっては、補講をすることがありますが、特別に受講料はいただきません。日程は相談で決めます。 受講者が理解できるまで、納得できるまでご説明する方針です。 卒業生はプロとして活躍できます。
■受講料　７３，５００円
■場所　東京　東京都立産業貿易センター　浜松町館
〒105-0022　東京都港区海岸1-7-8　MAP
会場TEL：03-3434-4242
ワークショップは全体で２日の予定で実行します。昼休みを挟んで、１０：００−１６：３０ まで短期集中講義。昼食サービス。 ９：００に開場。 質疑応答の時間はとります。懸案のご質問をおもちください。たとえば、ローズマリーについて解説するとして、 それは他の精油に対しても普遍的な知識になります。１００ページ以上のテキストをお渡しします。

■予備の会場　都合により都心部で予備の会場もあります。受講者の通学距離を考慮します。
場所　カルフール
住所： 東京都渋谷区恵比寿4-6-1 恵比寿MFビルB1 JR恵比寿駅から歩いて３分
会場電話： 03-3445-5223

■内容
★１日目の午前　　ごあいさつ、精油品質管理の国際標準、アロマテラピー精油と薬事関連法規および薬事広告規制、 マテリアルとしての物質特定方法、 Chemical abstract service (CAS)とFEMA Number、MSDS (Material Safety Data Sheet)、EINECS、INCI、ECOSERT
★１日目の午後　　精油の製造法と不純物、実験器具の洗浄方法や分析実験技術、アロマテラピー精油のブレンド、 精油の学名表記などのラベル表示、加齢油のチェック法、発癌物質のチェック
★２日目の午前　　精油の純度の表示方法・たとえば１００％天然物、化粧品と精油配合の薬事法、精油化学成分のレビュー、 成分分析表の読解と作成、化学成分の分析方法 (GC, HPLC)、アロマテラピーコンサルテーション、アレルゲンとパッチテスト
★２日目の午後　　精油の薬理学と代謝、GMP (Good Manufacturing Practice)、精油のラベル表示、 精油輸入の実務、アロマテラピー・マッサージの薬事法と医師法、質疑応答、認定書授与　
★３日目以後は補講　　プロフェッショナルのための精油品質管理のエクササイズ、CAS文献調査などの必要な項目で実施します。

■その他
ワークショップの日程と内容は変更することもあります。 テキストブックは配布します。特に購入する必要はありません。精油などの材料費も必要ありません。 ワークショップ終了後に英文認定証 (Diploma of Medicinal AromaChemist Specialist) を授与します。 国際標準の精油の品質および安全管理のプロフェッショナルの資格認定になります。 従来の他団体によるアロマテラピー関連インストラクターやアロマテラピストに対しての上位資格です。 薬事法や医師法および景品表示法などの法律遵守の教育を徹底します。

日本に輸入される精油の安全性に関する業務ができるようになります。 外国輸出元に対して成分分析の信頼性を問う仕事になります。 日本において精油輸入元としての経営ができるようになり、高レベルの品質管理方法を顧客に開示することで高い信頼を勝ち取ることができます。 定期的に開催される精油化学関連研修を受けると、 精油関連企業のディレクター職あるいは経営者に必要な能力が身につけられます。

■目標
精油などの化学製品の日本、米国、ヨーロッパ連合の規制の概略を知る。 精油は食品添加物、芳香剤、民間医療に使われる。美容と民間医療は近い。精油の使用目的に応じた精油の信頼性が必要だ。 成分分析、残留溶媒分析の化学分析法を理解する。チャートを解析できる能力は必要だ。品質管理などのドキュメンテーションを理解する。 サプライアーは中国、ブラジル、スペインにあるにしても共通語は英語だ。英語でアロマテラピー精油を理解する。 海外のサプライヤーの精油製造における品質管理を評価できる能力を身につける。 その中で安全性が高く価格の低い精油を輸入するのだ。日本でブレンドして独自のブランドを立ち上げられる能力を身につける。 そのために精油の学名表記は必要だ。植物名表記という。国際標準のアロマテラピー技術を学ぶ。 日本の資格団体の「アロマテラピスト」や「インストラクター」の上位資格 Medicinal Aromachemistry を確立する。 医師ではないものは、メディカルな業務をやってはいけない。それで、立ち位置は「化学」においてある。 国内薬事法の化粧品製造販売業と製造業の許認可や厚生労働省令 GQP, GVP について言及します。 精油が化粧品や医薬品として用いられるとき薬事法の規制に入ります。精油販売における広告表現規制についても言及します。

申し込み方法　FAX 04-7147-6872 または E-mail
下記の申込書をダウンロードして、お書きになったら添付してメールでお送りください。 会費の振込みにより参加確認。
申し込み書 Download
お問い合わせ

■責任講師　理学博士　藤田忠男
■履歴　東京工業大学大学院博士課程で化学の理学博士号を取得し、エーザイ株式会社研究開発本部に入社。 医薬品分析業務、薬事申請の担当者で、また医薬品開発研究に従事しました。 Texas A&M 大学・生物物理・生物化学部でポスドク。通訳を務めた。 同僚で日本の Ｋ 大学医学部卒業の医者がいた。研究のリーダーはドイツ人でノーベル賞受賞。雲の上のひとだった。 米国に残らず帰国後は、医薬品開発の薬事戦略コンサルタント。アルツハイマー病薬などを開発。医薬品分子設計法が専門で研究所長。 医薬品輸入申請、薬事承認申請書の作成経験が豊富です。医薬品等適正広告基準に明るく広告コンサルタントも兼務。 医薬品開発が専門なので、医化学、薬学、化学などの使用可能学術用語の範囲が広い。 医薬品、医薬部外品、化粧品の総括製造販売責任者、品質管理責任者、販売後安全管理責任者などの薬事部長を経験。 有機化学を始めとした医薬品化学、薬化学、分析化学が得意です。欧米のメディカルハーブは５年間研究していました。 現在は精油の化学に興味をもち、改めて集大成して、古典的な情報を現代的なものに変換したいと思っています。 改正薬事法の完全施行、2009 年 6 月以後は薬事業務が多くなり忙しい毎日を過ごしています。
■資格　アロマテラピー、貿易実務検定、森林セラピスト、エコ検定、MR 資格、 薬剤師、登録販売者、化粧品製造責任技術者、理学博士号。

精油はサプライヤーで植物油で一定濃度に希釈されて出荷されていることがあります。 貿易上のモラルでその事実は記載しなければ貿易取り引きはできません。 それはサプライヤーの出荷条件をみればわかります。アメリカ化学会のCAS番号を調べることで物質が特定されます。 たとえば、CAS 8000-25-7 は、Rosmarinus officinalis | Leaf Oil の唯一の番号です。 CAS番号は重複していません。 通常は Rosemary Oil と呼ばれています。 この Oil に、Rosmarinus officinalis | Extract (CAS# 84604-14-8) ) が含まれています。 これは薄茶色の粉末です。これは植物油に希釈されて販売されることがあります。 FDA 規制では、CAS 8000-25-7 Rosmarinus officinalis | Leaf Oil は、ROSEMARY, OIL (ROSMARINUS OFFICINALIS L.) と命名されています。 植物名 Botanical name と抽出部位 Part of the plant のカップルが必要ですが、CAS# で統一してください。 FDA での安全確認情報とリンクされています。現在ではサプライアーが米国安全基準で出荷しています。 化粧品配合剤に使うときも INCI に登録されていなければなりません。 米国のグローバルスタンダードが浸透しているのです。 米国市場への輸出量は大きいのでその基準に従わざるを得ないのです。 そして日本でも国際標準の品質規格基準を取り入れなければなりません。 アロマケミスト・ワークショップでは、代表的なローズマリー精油を例にとって説明することにします。

精油製造から時間がたてば酸化反応が進みいくらかは酸化されます。脱気してボトルを密閉する必要があります。 使用時も速やかにボトル内容を使いきる必要もあるでしょう。 海外で医薬品として製造・販売されている精油ブランドについては、 海外での品質管理の成分分析表などのデータがあり、日本に送付されてきます。 微量残存有機溶媒のチェックはされているでしょうか。 精油の製造は古くからの農家内の仕事で行われていて、 現実的には、農家で行われている品質管理をそのまま信じてよいものか疑問が残る場合があります。 ガスクロマトグラフィーなどの分析装置の設備もないのでしょう。 それにより、日本に輸入されたときの品質管理が必要になるのです。 化学物質を日本に輸入する場合の責任企業は輸入者です。 たとえば、精油に含まれていた酸化物が製造段階で生成されたかものか、 日本に輸入後に自然酸化されたものか確認する必要がある。それで、製造時点と輸入後の化学分析も必要になります。 そのためには、輸出元と輸入元での品質管理データの相互参照が必要なのです。 購入した顧客の健康被害が生じた場合は、原因物質をトレースするために、 また、日本に輸入したときのロット毎の成分表や不純物分析データは長期的に保存する必要があります。 健康被害が起きて病院に入院したときは、使い残した精油ボトルは保存されているはずです。 そのロット番号から製造所までさかのぼることができます。

日本の薬事法等の法律では精油の品質管理は義務づけられていません。 日本では精油は経口摂取はせず、もっぱらスキンケアに使われています。あるいは、嗅覚で嗅いでいます。 米国でも行われているように、 それで化粧品や医薬品の品質管理の手順を参考にできます。 化粧品では品質管理関連書類は厚生労働省令で保存が義務付けられています。 精油は薬事法で規制されないのでデータ保存義務はありませんが、業界の自主基準を作る必要があります。 輸入業者には品質管理責任者を設置する必要があり、所定の研修を受けさせる必要がある。 品質管理責任者は、ガスクロマトグラフィー、質量分析装置 (GC-MS) のデータ解析に習熟していなければならない。 仮に精油に関して、このような品質管理基準を厚生労働省令で義務付けたら、 精油輸入業者の業務の運営は難しくなるでしょう。 製薬会社のような大規模な企業ではなく、個人運営会社のような小規模な企業が精油を輸入販売しています。 厳格な品質管理手順や販売後安全管理手順を義務付けたら採算が合わなくなる企業も出てくるでしょう。 しかし、仮に日本で精油が製造されていて米国に輸出する場合は厳しい品質管理が求められています。

最近では工業高校でアロマテラピーの実習があるようです。精油の危険性、取り扱い方を教えるものです。 日本では、美容系の精油利用がほとんどです。医療目的もありますが、医師法、薬事法との兼ね合いもあります。 精油はほとんど外国産です。それもヨーロッパの農業国、フランス、スペイン、チュニジアなどからの輸入です。 精油は農家で旧式の製造装置も使われていると聞いています。 表示には１００％天然物との表記があるが、実際には合成物が混入されているとの話しも聞きます。 合成物の成分に起因した健康被害の報告も出ています。 それぞれの国の法規制も異なります。品質管理基準も一定しません。 それを一律に日本に輸入するわけです。日本での安全性基準の法律にしたがって、 品質管理と安全性などが厳しく問われます。薬事法には規定がないので、業界自主基準の策定が急がれます。 日本での情報提供は充分ではないので、このような社会人教育システムが必要であると考えました。 正規の時間を受講して優秀な成績を修めた受講生には、Diploma (Medicinal AromaChemist Specialist) を授与します。 Diploma は英語表記です。ファイルとして輸出元に送ることが出来ます。 日本の常駐のバイリンガル MRLs があり、 海外貿易において外国輸出元に対して日本での英語表記によるレファランスになることができます。 不誠実な輸出元に対してはクレーム文書を出します。

書店で売られているアロマテラピー関連書物を見ると、 各精油の化学成分の薬理効果が細かく書かれているが、 現在の西洋医学の定義とは異なり、これらの信憑性を調査する必要があるだろう。 たとえば、鎮痛効果といっても、現在の評価基準で鎮痛効果がみられるだろうか。 日本の現代の薬学的判定方法で、たとえば抗菌活性が認められるだろうか。 また、単なる雑貨として輸入している業者が、そのような薬理活性を述べていることに疑問が生じている。 雑貨であれば効果・効能は標榜できないのだ。 したがって、そのような精油の生理活性については妥当性はないといえるだろう。 たとえば、クラリセージに含まれるスクラレオールは女性ホルモンのエステロジェンに似ている効果があるというが、 臨床医学的にそのような効果が確認されているのだろうか。 あるいは、実用的な意味で医療機関で利用できるのだろうか。 このように、精油の薬効は西洋医学では認められていないといえる。 しかし、伝統医療として長らく利用されてきたことはまちがいない。 消費者には現在の基準で許容される薬理効果を説明しなければならない。 それで、補完代替医療が成り立ち、アロマテラピストの仕事につながっていくのだ。

外国から日本に精油を輸入して医師ではないアロマテラピストが消費者の皮膚に塗布するときに、なにも品質管理基準がないのです。 いずれ、大きな社会問題になるかも知れません。

アロマテラピーの中心課題は精油の化学とその成分純度だろう。微量成分まで含めて成分チェックは必要だ。 精油の化学成分における化学的および生物学的性質をまとめて整理しておく必要があるだろう。 仮に主作用があれば副作用もあるので、副作用もまとめておく必要がある。 アロマテラピーサロンの利用者にはインフォームドコンセントする必要がある。

精油は国内では雑貨として流通しているが、現場のアロマテラピストが生体の皮膚に植物油による希釈状態で塗布しているといわれている。 この点で、国内でも、精油は少なくとも化粧品レベルの品質管理方法をとらないと、顧客の信頼を勝ち取れないと思います。 アロマテラピストが損害保険をかけているといっても、クライアントはどうするのか。 クライアントの健康安全のための手順書がなければならない。

アロマテラピーサロンやスクールでも、自己責任でアロマテラピーをやっている。 組織が責任をとらないことを確約する書類にサインをさせるという。 健康被害が出るかもしれないアロマテラピーを高い月謝を払って勉強するだろうか。 石鹸を作っても、「自己責任で使ってください」と友人にあげるという。 量販店に行けばメーカー保証の石鹸が安く売っている。健康被害がありえない製品が売られているのに、 中世まがいの石鹸を貰っても困る。このような基本問題を解決しないとアロマテラピー業界は発展しない。 アロマテラピストは飢え死にしてしまうだけだ。

■中国産の精油をドイツから輸入
中国が精油の生産地になっている。国土が広いので生産量も大きい。世界各国に輸出している。 ヨーロッパに輸出されており、そこから日本に輸入されている。 ドイツの企業が品質管理している。日本は中国から直接輸入しないでドイツから輸入している。 原産地が理解できないのか。

■セミナーあるいはワークショップ Q&A

Q: セミナーの申込方法について教えてください。
A: 弊社ホームページ内、申込書にご記入の上、ファックスもしくはメールの添付ファイルにてご返送ください。 お申込みを確認次第、弊社より受講票・入金案内等をメールにてお送りします。

Q: 社内の複数名で参加したいのですが、申込書は1枚で良いですか？
A: 受講者様1名につき1枚ずつご用意いただきますようお願いいたします。

Q: 受講料の支払い方法は？
A: 原則として、受講料は銀行振込でお支払いください。申込書による受講申込みが確認でき次第、弊社より振込先口座の情報が記載された入金案内をメールにてお送りいたします。 受講日の前々日までにお支払いください。

Q: 入金後のキャンセルは可能ですか？
A: 入金後のキャンセルによる受講料の払い戻しはいたしかねますのでご了承ください。お申込者様が出席ができなくなった場合は、代理の方のご出席が可能です 。その旨を弊社までご連絡ください。

Q: 法人ではなく、個人での参加は可能ですか？
A: 個人としてのご参加も可能です。